ペイシャンスキャピタルグループ（PCG）主導で妙高高原に投資拡大｜国内企業の参入も本格化

2026年3月5日付の日本経済新聞によると、新潟県妙高エリアにおける外資主導の開発が、日本企業による投資の再活性化を呼び込んでいます。かつて停滞していたスキーリゾートにおいて、投資の流れに変化の兆しが見られています。 

新たな宿泊施設の開業が進む一方で、国内大手デベロッパーによる市場調査も始まっています。日本のスキーブーム終焉後、国内企業による開発は長年にわたり停滞していましたが、インバウンド需要の回復と海外投資の流入により、市場環境が変化しつつあります。 

こうした動きの大きなきっかけとなっているのが、シンガポール拠点の投資ファンド、ペイシャンスキャピタルグループ（PCG）による開発です。同社は2034年までに妙高杉ノ原スキー場周辺において、4つのホテルと2つの商業施設を開発する計画を発表しています。 

そのプロジェクトの一つである高級ホテル「シックスセンシズ妙高」は、2026年4月にも着工する見込みです。 

また、全国でホテルやサウナ施設など約20施設を運営する東京の不動産企画・運営会社PLAY & co.は、貸別荘「ヴィラ・エル・シエロ妙高」のプレオープンを4月に予定しています。  

2026年4月にオープン予定のヴィラ・エル・シエロ妙高（公式サイトより）

同施設は妙高市関川エリアに位置し、複数のスキー場へのアクセスに優れています。延床面積は約300平方メートルと、地域内でも最大級の貸別荘の一つです。

建物は地上2階・地下1階構造で、最大7名まで宿泊可能です。地下には温泉を備えており、外国人スキー客や長期滞在者、ファミリーやグループ旅行など国内需要も見込んでいます。宿泊料金は冬季が1泊25万円から、それ以外のシーズンは15万円からとなっています。 

同社は、妙高について「日本有数のスノーアクティビティ拠点として宿泊市場のポテンシャルは非常に高く、今後の発展が期待される」と評価しています。また、海外投資の流入は「非常に追い風」とされており、今後開発が進みグリーンシーズンのアクティビティが拡充されれば、通年型の観光地としての成長も期待されています。 

他の事業者の参入も進んでいます。東京・渋谷を拠点とするサウナ特化型宿泊施設を展開するSauna Innは、妙高市田口エリアにおいて「サウナ9新潟妙高高原」を2025年後半にプレオープンしました。 

「サウナ9新潟妙高高原」のイメージ写真

このサウナリゾートは、飲食施設1棟と宿泊棟2棟の計3棟で構成されており、2名から最大10名まで対応可能な全7室を備えています。客室の一部にはプライベートサウナも設置されています。料金はシーズンによって変動しますが、2名利用で1泊4万1,000円からとなっています。 

同プロジェクトは、観光庁による地域観光資源の高付加価値化を目的とした補助金制度を活用し、既存ホテルを改修して開発されました。総投資額は補助金を含め約4億5,000万円に上ります。宿泊棟2棟が先行開業し、レストランやコンテナ型サウナを備えた施設は今後開業予定です。 

さらに、大手デベロッパーからの関心も高まりつつあります。妙高の観光関係者によると、首都圏の大手開発会社が現地を訪れ、来訪者数や開発の進捗、夏季需要の動向などについてヒアリングを行っています。投資判断にあたっては、通年での需要が見込めるかを慎重に見極めているとみられます。 

1990年代のバブル崩壊とスキーブームの終焉以降、妙高では開発の停滞が続いていました。施設の老朽化も進み、不動産業界関係者からは「大手企業が関心を持つエリアではなかった」との見方もありましたが、インバウンド需要の拡大により状況は変わりつつあります。 

2025年には新潟県の外国人延べ宿泊者数が前年比55％増となり、全国で2番目に高い伸びを記録しました。妙高エリアの来訪者数も好調に推移しており、妙高観光局によると、4つのスキー場でシーズン中滑り放題となる11万5,000円の共通シーズンパスの販売数は前シーズン比で約1.5倍に増加しました。

具体的な販売数は非公表ですが、購入者の約9割が外国人とされています。 

また、妙高市関川地区の地価は2025年に新潟県内で最大の上昇率を記録しました。長野県白馬や北海道ニセコといった他のインバウンド需要が強いスキーリゾートでも、同様に地価上昇が見られています。 

出典：

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