日本橋に高さ284mの新ランドマーク｜東京ミッドタウン日本橋、2027年開業へ

三井不動産と野村不動産は2026年4月21日、東京都中央区で進む「日本橋一丁目中地区第一種市街地再開発事業」の名称を「東京ミッドタウン日本橋」とすることを発表しました。 本プロジェクトは、約284メートルの超高層タワーを中核とする大規模複合開発で、都心部でも有数の高さを誇るランドマークとなる予定です。 

同施設は、六本木・日比谷・八重洲に続く4つ目の「東京ミッドタウン」ブランドとして位置付けられています。 

本開発は、日本橋川沿いの再生を目的とした広域プロジェクト「日本橋リバーウォーク」エリアの第1弾として位置付けられ、歴史ある水辺空間の再活性化を担います。 

日本橋リバーウォーク沿いのA棟（右）とB棟のCGレンダリング画像。手前には 中央区指定有形文化財である「日本橋野村ビルディング旧館」の外観も見える

立地は日本橋駅に直結し、東京メトロ銀座線・東西線・都営浅草線が利用可能です。さらに三越前駅から徒歩3分、東京駅からも徒歩約8分と、高い交通利便性を備えています。 

開発は約3ヘクタールの敷地をA〜Dの4街区で構成し、中心となるC街区には「日本橋野村三井タワー（The Tower）」が建設されます。 

「日本橋野村三井タワー（The Tower）」の外観のCGレンダリング画像

同タワーは地上52階・地下5階、高さ約284メートル、延床面積約37万4,800平方メートルの大規模複合ビルとなります。 

タワー内の39〜47階には、ウォルドーフ・アストリアブランドによる「ウォルドーフ・アストリア東京日本橋」（約197室）が開業予定で、2027年秋の開業を目指しています。 

さらに48〜51階には、同ブランドとしてアジア太平洋初となる賃貸レジデンス「ウォルドーフ・アストリア・レジデンス東京日本橋」が配置され、約60〜430平方メートルの全71戸が計画されています。 

アジア太平洋初となる賃貸レジデンス「ウォルドーフ・アストリア・レジデンス東京日本橋」のロビーCGイメージ

地下1階から地上3階にかけては商業施設が整備され、隣接する建物と接続することで、約2万平方メートル規模の一体的な商業ゾーンを形成します。 

また、5〜8階には約1,500平方メートル規模のホール2室や会議室を備えた、都内有数のMICE・ビジネス支援施設が整備される予定です。 

オフィスフロアは低層・高層に配置され、最大約6,300平方メートルの大型フロアプレートを確保。10階および21階にはスカイガーデンも設けられます。 

さらに、中央区指定有形文化財である旧日本橋野村ビルは外観を保存しながら再活用され、商業・オフィス用途として生まれ変わります。 

B街区では「日本橋リバーサイドテラス」として、水辺に面した複合施設が整備され、低層部に商業施設、上層部に48戸の住宅が計画されています。 

また、既存の商業施設である「コレド日本橋」は2026年10月に一時閉館し、本開発の一部として再整備後、再オープンする予定です。 

全体の竣工は2026年9月、全面開業は2027年秋を予定しています。 

出典：

R.E. Port ニュース

三井不動産によるプレスリリース